暮らしのモノコト 
4％ルールってどんな内容だろう？
FIREの基礎知識を知りたいな！
こんな人のための記事です。
4％ルール とは、
FIREの根幹となる考え方です。
具体例を用いて、分かりやすく解説します。
- 資産は毎年4％の定率で取り崩す
- 98％の確率で、30年間資産が枯渇しない
- 株式75％、債権25％が最適な組合せ
- 株式は米国株式S&P500などのファンド
- 債権は米国長期高格付け社債など
- 4％ルール ＝ トリニティスタディ
- 経済成長率7％とインフレ率3％の差分
経済成長と物価上昇
その差分が4％
詳しく解説します。
4％ルールを簡単解説
端的に説明すると
金融資産が枯渇しないよう運用し、
その運用益で生活する方法
です！
資産収入で生活する
FIREの根幹となる考えです😊
ポイントは
- 資産額の4％を毎年取り崩して使っても、
98％の確率で、30年間資産が枯渇しない
ということです。
つまり、
ポートフォリオ（株や債券などの金融資産）の4％の資金で生活費を賄えば、高確率で長期間資産が減らない
ということです。
FIREし、働かないということは、労働収入がない状態です。
FIREとは『経済的な自由を手に入れ、生き方と働き方の選択肢を広げること』ですが、ここでは分かりやすく『労働収入がない状態』とします。
労働収入のない状態で生活していくためには、一般的には資産を取り崩すことになります。
資産を毎年4％ずつ取り崩せば、25年で資産は枯渇します。
銀行預金のみでは、資産額は目減りしていくだけです。
しかし、正しく運用することで、資産増加分を取り崩しても、資産額が底をつく確率をとても少なくすることができます。
それを実現する具体的方法が
『 4％ ルール 』です。
4％ルールを詳しく解説
具体的にみていきましょう😊
トリニティスタディについて
4％ルールは、『トリニティスタディ』とも言われます。
その理由は
4％ルールとは、経済理論から導き出された結論のことで、
『4％ルール』を導き出した研究のことを『トリニティスタディ』と呼ぶためです。
では『トリニティスタディ』とは何なのか？
『トリニティスタディ』とは、トリニティ大学のPhilip L. Cooleyを中心とした3名の教授による、経済理論とリアイア後の資産運用に関する研究結果のことです。
トリニティ大学は、アメリカ合衆国テキサス州サンアントニオにある私立大学です🏫
トリニティスタディの詳細
Philip L. Cooley教授らは、株式市場と債券市場の記録データ（1926年～1995年）を遡り、退職後の貯蓄推移について、様々な運用方法のシュミレーションを行いました。
その結果がこちらの表です👇
この表は、
- 最上行に、取り崩し率を（3〜12％）
- 最左列に、株式と債権の割合を（25％刻み）
それぞれの組合せで、試算したものを表しています。
分かりやすいようにポイントとなる部分をマーキングしました👇
トリニティスタディの結論としては、
- Stocks（アメリカ株式S&P500）75％
- Bonds（アメリカ長期高格付け社債）25%
の組み合わせのポートフォリオで運用し、
- 4％の定率
で初期資産を取り崩していくことで、
初期資産が無くならない確率が
- 25年後で、100％
- 30年後で、98％
という結果を示した❗️ということです。
代表的なアメリカ株式指数と債権のファンドに投資を行い、毎年4％で取り崩すことで、資産の減少を高い確率で防げるということですね！
これは、上記表にあるように
- 取り崩し率を、3〜12％
- 株式と債権の割合を、25％刻み
と、様々な組合せでシュミレーションを行い
その中で、取り崩し率が最も高く、資産を維持する確率が最も高い、組み合わせを選択した結果です。
4％ルールは、なぜ4％？
では、なぜ『4％ルール』は、4％なのか？
4%という数字は、米国の経済（株価）成長率7％から、米国のインフレ率3%を差し引いた数字です。
経済成長率（投資の果実）とインフレ率（モノの価値上昇）の差分です。
米国の経済（株価）成長率は平均7％ですから、S&P500や全米株式などの指数に連動するETFや投資信託を購入することで、長期にならすと7％の利回りを得ることができます。
ただし、注意しなければならないのは、7％という米国の経済成長率は過去の実績であるということです。
過去の実績が、今後も続くとは限りません。
将来は誰にも読めませんが、我が家では、今後10年は米国経済はまだまだ力強く成長すると見込み、米国を中心に投資を行なっています😊
米国のインフレ率は3％ですが、日本のインフレ率は1%に満たない状況です。
日本政府は、インフレ目標を2％としながらも、物価上昇率の低迷が続いています。
このことから、日本で生活する我々が、米国株式を購入し、7％の投資利回りを得つつ、1％のインフレ率の経済で生活することで、『6％ルール』と考えることもできます。
しかし、この考えも注意が必要です。
- 低インフレ率が今後も続くとは限らない
- 米国と日本では税制度が異なる
『6％ルール』は魅力的ですが、物事はそう単純ではないので、基本的な考え方を抑えつつ、市場の変化に応じて、柔軟に対応してく必要があります😊
4％ルールの活用
『4％ルール』を基にFIRE計画を立てるのであれば、逆算することでFIREに必要な資産額が分かります。
年間の支出総額の25倍が、FIREに必要な資産額となります。
- 年間支出200万円であれば、5,000万円
- 年間支出300万円であれば、7,500万円
- 年間支出400万円であれば、10,000万円
- 年間支出500万円であれば、12,500万円
- 年間支出600万円であれば、15,000万円
自分や家族のライフスタイル、将来への資金計画を考えることで、FIREへの目標を立てることができます。
まとめ
如何でしたでしょうか❓
リタイヤ後の資産を維持する方法『4％ルール』について、ご紹介させて頂きました。
- 資産は毎年4％の定率で取り崩す
- 98％の確率で、30年間資産が枯渇しない
- 株式75％、債権25％が最適な組合せ
- 株式は米国株式S&P500などのファンド
- 債権は米国長期高格付け社債など
- 4％ルール ＝ トリニティスタディ
- 経済成長率7％とインフレ率3％の差分
経済成長と物価上昇
その差分が4％
少しでもご参考になれば幸いです😊
FIREについてもっと知りたい❗️
深く知りたい❗️
という方はこちらの記事もご参考にして下さい。
FIREする方法やメリット・デメリット、FIREへの批判や支持される理由などを書いています👇
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貯蓄率を高め、
運用で資産を増やす
- 適切な資産運用で、誰でもFIREできる
- FIREには年間支出の25倍の資産が必要
- 1つの目標は貯蓄率50％、18年でFIRE
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経済成長と物価上昇
その差分が4％
- 資産は毎年4％の定率で取り崩す
- 98％の確率で、30年間資産が枯渇しない
- 株式75％、債権25％が最適な組合せ
- 株式は米国株式S&P500などのファンド
- 債権は米国長期高格付け社債など
- 4％ルール ＝ トリニティスタディ
- 経済成長率7％とインフレ率3％の差分
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